気に入って契約したはずの賃貸物件でも意外と多いのが入居後のトラブルです。
今回は、賃貸物件への入居後に事前の説明と違う部分が発覚したときのよくある例や対処法について解説します。
これから賃貸物件に住もうと考えている方もぜひ参考のために目を通してみてください。
賃貸物件の入居後に事前説明と違う点が発覚！よくある例は？
本来はあってはならないことですが、賃貸物件の入居後に事前説明と違う点が発覚しトラブルに発展することも起こり得ます。
よくあるトラブル例としては、下記のようなものがあげられます。
●入居後すぐにインターネットが使える物件だと思っていたら使えなかった
●話に聞いていた設備が部屋の中になかった
●静かで住みやすいと聞いていたのに隣近所からの騒音がひどかった
●追い焚きができると聞いていたのに実際は機能がついていなかった
●駐輪場や駐車場があるのに空きがなくて使えなかった
入居した賃貸物件が説明と違う！解約は可能？
入居後にすぐ「説明されたことと違う」ことに気がついた場合は、一度冷静になって賃貸借契約書や重要事項説明書を確認しましょう。
契約内容が実際の部屋の状況と異なっていない場合は、入居者側が確認を怠って契約を交わしたことになりますので、解約を申し出るときも通常の解約手続きを取るかたちになります。
一方で、賃貸借契約書や重要事項説明書には聞いていた内容が記載されているのに実際の部屋や建物の状況が異なるという場合は、解約、「説明義務違反」の損害賠償請求、引越し費用の負担などが可能になります。
しかし、損害賠償請求などをおこなう場合は、裁判に持ち込む費用やスケジュールなどの確保が必要となるので注意しましょう。
賃貸物件が事前説明と違う場合の対処法は？
「あれ？」と思ったらまず確認したいのは、賃貸借契約書や重要事項説明書。
入居後に発覚するトラブルのなかには、もちろん大家さんや不動産仲介会社側に問題がある場合もありますが、入居者側の勘違いや確認漏れということも実は少なくありません。
たとえば、「インターネット対応物件」と「インターネット完備物件」では、部屋でインターネット環境が整っているかどうかは異なります。
また、「聞いていた話と違う」というのは、個人の記憶に頼る部分でもありますので確かな情報とは言えません。
聞いた情報をそのまま鵜呑みにするのではなく、必ず書面で確認しておくことが大切です。
さらに、賃貸物件への入居の道のりはシンプルながらも、下記のようなきちんとした手順を踏むもの。
●物件情報を書面で確認し、その後物件を実際に確認する
●気に入った賃貸物件への申し込みを済ませ、審査に通過する
●宅地建物取引士による重要事項説明を受け、賃貸借契約を結ぶ
●賃貸物件のハウスクリーニングを完了後に入居する
まず、この中でひとつでも身に覚えのない手順がある場合は、正規の賃貸借契約を結んでいない可能性もありますので、早めに専門家に相談しましょう。
まとめ
実際の賃貸物件に「あれ？」という点があるのは意外と多いこと。
明らかに騙されたという場合や意図的に嘘をつかれたと感じる場合は、専門家に相談することも大切ですが、トラブルを防ぐためにはまず賃貸借契約書や重要事項説明書のチェックをしっかりとおこなうようにしましょう。
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