賃貸の部屋を決めるとき、1つに絞るのは難しいものです。
複数キープしたくなり、とりあえず申し込んでおこうとお考えの方もいるでしょう。
その場合、部屋を決めた時点で、他の申し込みは取り消さなくてはなりません。
また、急な転勤などのやむを得ない理由で、キャンセルしなくてはならないケースもあります。
この記事では、賃貸契約を取り消す際に役に立つ情報を、ケースごとにご説明します。
賃貸契約に関してキャンセルした場合（入金前と入金後）
賃貸物件を探す際、気に入った物件があれば、まず不動産会社に申し込むかと思います。
この申し込みに対しては、取り消しをしたければ意思を伝えるだけで金銭は発生しません。
不動産会社によっては、申込書提出の際に「預かり金」を支払う場合があります。
「預かり金」はその名のとおり、ただ不動産会社に預けているお金です。
キャンセルした場合は「預かり証」と引き換えに全額戻ってくるので、部屋が決まり次第すぐに申し出ましょう。
その際トラブルにならないために、「預かり証」は大切に保管しておくことをおすすめします。
注意が必要なのは、賃貸借契約後に入金したお金です。
礼金や仲介手数料などの入金したお金は、キャンセルしても取り戻せません。
このようなことを避けるためにも、もし、契約時に「この部屋でいいのか」などと不安がある場合は安易に署名、捺印するのは控えましょう。
賃貸の契約に関してキャンセルした場合（契約前と契約後）
不動産会社で入居の意思を示す申し込みをすると、入居の審査がおこなわれます。
無事審査が通過したら正式な契約となりますが、その前に宅地建物取引士による重要事項説明があります。
この説明に納得できたら、賃貸借契約書に署名捺印することで契約成立です。
この契約前にはキャンセルしてもなにも請求されません。
しかし、契約締結後にキャンセルすることになった場合は、「途中解約」として扱われます。
たとえ一度も住んでいなかったとしても、退去する際と同じ扱いになるでしょう。
通常、解約の申し出は退去日の1か月前までとの規定があるので、たとえ契約直後の解約でも、少なくとも1か月分の家賃は支払う必要があります。
加えて、礼金や仲介手数料などの費用も戻ってこないでしょう。
一度も住んでいない場合は次の入居者がすぐ入れる状態なので、敷金だけは戻ってくる可能性があります。
賃貸の契約に関してキャンセルした場合（違約金）
違約金が発生する場合とは、賃貸借契約書で契約が成立した後のキャンセルです。
賃貸借契約書には途中解約に関する取り決めが明記されています。
一般的には、「違約金」や「解約手数料」などの名目で書かれているので、その金額を支払うことになるでしょう。
まとめ
複数物件のキープは、さまざまな人に迷惑をかけます。
安易な申し込みをしてしまうと、キャンセルの手間がかかることになるでしょう。
また不動産会社の人も時間を無駄にしてしまいます。
やむを得ず中途解約する際は、迅速にかつ誠意ある対応が大切です。
この記事を参考に、無駄のない物件探しをしていただけたら幸いです。
ホームメイトFC熊本県庁東店、ホームメイトFC東海学園前店は学生やファミリー向けの物件など幅広く取り扱っております。
ぜひお気軽にご相談ください。
住まいをお探しの方はこちらをクリック↓
